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日本の人事部「HRアワード」2017トップ > 選考委員会
日本の人事部「HRアワード」は、HR領域に関わる方々約100,000人による投票結果を基に各賞の候補が決定。
選考委員会による承認を経て、各賞が正式に贈呈されます。

選考委員長

守島 基博氏
学習院大学 経済学部経営学科 教授
守島基博氏 Photo
プロフィール●(もりしま・もとひろ)人材論・人材マネジメント論専攻。1980年慶應義塾大学文学部卒業、同大学院社会研究科社会学専攻修士課程修了。86年米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・人的資源論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。90年慶應義塾大学総合政策学部助教授、98年同大大学院経営管理研究科助教授・教授、2001年一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年4月より現職。主な著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『21世紀の“戦略型”人事部』『人事と法の対話』などがある。

選考委員

坂東 眞理子氏
学校法人昭和女子大学 理事長・総長
坂東眞理子氏 Photo
プロフィール●(ばんどう・まりこ)1946年富山県生まれ。東京大学卒業後、総理府(現内閣府)入省。婦人問題担当室(現男女共同参画局)で日本初の「婦人白書」を執筆。2001年に男女共同参画局長。2003年 昭和女子大学理事、2007年 学長(~2016年3月まで)、2014年 理事長兼務。2016年から現職。『女性の品格』(PHP新書)は300万部を超える超ベストセラーとなった。近著に『女性リーダー4.0 新時代のキャリア術』(毎日新聞出版)がある。
水田 正道氏
一般社団法人 人材サービス産業協議会 理事長 / パーソルホールディングス株式会社 代表取締役社長 CEO
水田正道氏 Photo
プロフィール●(みずた・まさみち)1959年、東京都出身。1984年、青山学院大学経営学部卒業後、株式会社リクルートを経て、1988年、テンプスタッフ株式会社(現パーソルテンプスタッフ)に入社。同社営業責任者、テンプスタッフテクノロジー株式会社(現パーソルテクノロジースタッフ株式会社)代表取締役社長、テンプホールディングス(現パーソルホールディングス)取締役副社長などを経て、2013年6月、テンプホールディングスおよびテンプスタッフ代表取締役社長就任。2017年7月より現職。一般社団法人日本人材派遣協会会長、一般社団法人人材サービス産業協議会理事長も務める。座右の銘は、「積小為大」。
八木 洋介氏
株式会社people first 代表取締役 / 株式会社ICMG 取締役 / 元 株式会社LIXILグループ 執行役副社長 人事総務担当
八木 洋介氏 Photo
プロフィール●(やぎ・ようすけ)1955年京都府生まれ。1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社に入社。主に人事などを担当した後、National Steelに出向し、CEOを補佐。1999年にGEに入社し、Healthcare Asia、Money Asia、GE Japanにおいて人事責任者などを歴任。2012年に株式会社LIXILグループ 執行役副社長 兼 株式会社LIXIL 取締役副社長執行役員に就任。CHRO(最高人事責任者)を務め、同社の変革を実践。グローバル化、リーダーの育成、ダイバーシティの促進など、戦略的人事を推進した。2017年に独立し、現職。著書に『戦略人事のビジョン 制度で縛るな、ストーリーを語れ』(光文社新書、共著)がある。
佐々木 かをり氏
株式会社イー・ウーマン 代表取締役社長
佐々木 かをり氏 Photo
プロフィール●(ささき・かをり)上智大学外国語学部比較文化学科卒業。米国ニューヨーク州エルマイラ大学に留学。2008年名誉文学博士号授与。 1987年、70言語対応の国際コミュニケーションのコンサルティング会社、株式会社ユニカルインターナショナルを設立。1996年からは毎年夏「国際女性ビジネス会議」を企画、実行委員長を務める。2000年株式会社イー・ウーマンを設立。Webサイト「イー・ウーマン」を通じて、スマートコンシューマーの知恵を活用し、企業のブランドコンサルティング、コンセプト提案、商品開発などを行っている。2013年、各分野で活躍する女性の講師、講演者、委員、女性社外役員等を紹介する「女性スピーカーズギルド」をスタート。テレビのコメンテーター、大学客員教授、各種政府審議会委員、大手企業などの経営諮問委員などを務める。著書は『必ず結果を出す人の伝える技術』(PHPビジネス新書)など多数。
株式会社アイ・キュー 『日本の人事部』編集部
皆さまからお寄せいただいた投票の集計および事務局の運営を担当。「HRアワード2016」では5,602人の方々にご投票いただくなど、回を重ねるごとに投票数は増加していますが、毎回、正確な集計と適切な管理を心がけています。